TOP MESSAGE
代表あいさつ
代表取締役 会長兼社長
三宅 誠一
昨今の経済事情は世界的に厳しい状況に置かれています。日本経済もさることながら美容業界もこの10年で流通機能を含めた大きな変革を遂げてきています。
それはサロンにも言えることで、過去に脚光を浴びて繁盛していたサロンが衰退し、また閉店を余儀なくされる状況を目の当たりにしますと、従来通りのやり方だけで営業を継続していては時代に取り残されてしまうということを切に感じます。
ディーラーとして単にメーカーの製品をサロンに販売するだけでは、サロンの繁盛や顧客満足という点において、今の厳しい時代に明るい将来は見出せません。ディーラーがサロンに美容材料(加工原材料)をお届けする際に、使用プロセスの説明だけでなく加工ソフトや情報を付加してご提供することがいかに重要かを長年に渡るディーラー業の経験から実感しています。
サロンのお客様、サロン、ディーラー、メーカーの四方良しの方向を築くには私たちディーラーの役割が大切だと考えており、時代を捉えた変化、進化、革新のために、時にはサロンの過去の常識を覆してでも業界をよりよくするための意識改革をするという強い思いがあります。それと共に常に時代の流れに順応し、歩んでいかなければニーズやシーズに対応できなくなるという緊張感を持って、ディーラーも勉強し続ける義務があると考えています。
私たちは、サロンの繁栄、さらには美容業界の発展に貢献すべくプロデューサー・コーディネーター・デベロッパーであり、シナジーを生むのがディーラーの役割と自負して今後も邁進していく所存です。
株式会社 光美容化学
代表取締役 会長兼社長 三宅 誠一
プロフィール
1948年 青森県板柳町生まれ。明治学院大学文学部英文科卒。
大手美容商社に勤務の後、(株)光美容化学に入社。
’74年、26歳より同社社長を務める。’92年に(株)ビューティセンター社長に就任、’95年に同社を合併。’94年に(株)ビプロス社長に就任。’97年に同社を合併。’02年には(株)ゴールドウェルジャパン代表取締役社長となり’06年まで同社取締役会長を歴任後、退任。 また、日本青年会議所第5回全国城下町シンポジウム実行委員長を務めこれまでに300都市以上で中小企業の経営指導にあたり、講演活動を行っている。現在、弘前商工会議所監事、S.K.K情報ビジネス専門学校監査役、医療法人鶴豊会理事も兼務する。
著書に、共著「ぼくらの津軽維新」(路上社)、談話集「これからのビューティビジネスを観る」(女性モード社)、「美容ビジネスここが肝心!」(路上社)、「ビューティビジネス過去の常識は未来の非常識」(ルミエ)がある。
COMPANY PROFILE
会社概要
商号 | 株式会社 光美容化学 |
本社 | 青森県弘前市代官町21 |
設立 | 昭和31年 |
従業員数 | 65名 |
業務内容 | 理美容室業務用品総合卸 その他付随事業 |
代表取締役 | 代表取締役 会長兼社長 三宅 誠一 |
HISTORY
沿革
1948年 | 創業者 三宅 稔 青森県弘前市に光化学研究所 創業 |
1950年 | 光美容化学研究所に改名 |
1956年 | 株式会社 光美容化学に改組 三宅 稔 代表取締役社長 就任 秋田地区本部 開設 |
1974年 | 三宅 誠一 代表取締役社長 就任 |
1976年 | 青森支店・八戸支店 開設 |
1979年 | 宮城地区本部 開設 |
1980年 | 増資 資本金2,760万円 |
1986年 | 増資 資本金3,600万円 |
1993年 | 株式会社 ビューティセンター 営業権取得 関東地区本部 開設 |
1997年 | 株式会社 ビプロスを秋田地区本部と合併 増資 資本金4,800万円 |
2001年 | 三宅 竜司 代表取締役社長 就任 |
2002年 | 岩手地区本部 開設 |
2003年 | HIKARI ロジスティックセンター仙台 開設 |
2006年 | 株式会社 丸美 営業権取得 北海道地区本部 開設 |
2007年 | HIKARI ロジスティックセンター札幌 開設 |
2008年 | 増資 資本金7,200万円 |
2009年 | 株式会社 アドニス 営業権取得 株式会社 アドニスを北海道地区本部と合併 |
2011年 | 三宅 誠一 代表取締役会長兼社長 就任 |
2013年 | 宮城地区本部 移転 |
OFFICE & STUDIO
拠点一覧
SALON MANAGEMENT
サロンマネージメント
サロン繁盛のトータルサポート
光美容化学が最優先に考えるのはサロンのお客様の満足から生まれる支持を大前提にし、
サロンを繁盛させる、あるいはサロンにもっと繁盛していただくということです。
サロンにおいて女性を美しくするという仕事の結果がサロン経営に直結、
すなわちその結果において繁盛サロンとなっているかの経営的視点を常に持っていることが必要です。
物販業では一般的な『売上=客数×客単価』という考え方から一歩踏み出し、『技術売上=時間単価×稼働時間』という考え方を強く持つこと、
そしてその為の具体的なノウハウを吸収し実践することが増収増益のためにはとても大切です。
私たちはサロンの生産性を高める美容技術の啓蒙をはじめ環境づくりとお客様の年代に応じたメニュー開発や提案にいたるまでサロンのサポート目指します。
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